読んだ・見た・聞いた・考えた

忘備録 思考録 未来日記

Endnote から Mendeley へ

論文作成の生産性(本当に!)を上げるために、EndnoteからMendeleyに移行しつつある。

ネットでマニュアル見ながらなので、また日々の忙しさにかまけて、なかなか進まず、忘れたころにまた取り掛かるので悪循環。

この間、時間を割いて修得を目指そうとする。

 

文献の取り込みなどはすでにEndenoteからの移植もしているので、あとは、学会誌の引用法に則した設定が必要。

医療系の雑誌(保医福連携教育学会)は、Vancouverを使ってほぼCitationの設定をした。しかし、細かいところをまた設定しなおす必要あり。

 

今回、改めて、社福系学会誌に投稿するためのCitationのフォーマットを作成することとした。しかし、Mendeleyの正規の方法では、現在トラブルのためどんな手段を使ってもうまく引用の設定が保存できなかった。Chromeだと最近使えないとか、でもFirefoxが使えると思ったらやはりダメ、Explolarはサポート外だと言うが、他の2つのブラウザよりも修正までは行きつくが、保存できず。

サポートページを見たが、海外の人も苦情を出しており、代替案が示されている。

http://support.mendeley.com/customer/portal/questions/16718230--error-saving-the-style-undefined-message-

 

代替案の一つとして、このサイトでCitationのルールを作成すべしと。

Visual CSL Editor

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ほうほうとしては、これで作成して、デスクトップなどに保存。

それを、View ⇒ Citation style⇒ more styles の、Get more Stylesのところにドラッグ&ドロップ。そうすると、Installeされるので、それをSelectすれば、OK。

多分これで、大丈夫。

 本文中の名前が、 姓名になってしまっているが、姓だけでよい。どのようにしたら名前が削れるかは、未解決

他に有用な記事をまとめ

 

Navar まとめ

matome.naver.jp

 

筑波技術大学図書館のマニュアル。記述がファンキーな個所もあって面白い。

http://library.k.tsukuba-tech.ac.jp/ori/Mendeley.pdf

 

Mendeley CSL Editor 利用ガイド

http://jp.elsevier.com/__data/assets/pdf_file/0009/263790/mendeley_csl_editor_user_guide.pdf

 

 

日本語公式サイトだが、あまり詳しくない

Mendeley for Japanese | Mendeley Group

 

こっちの方が詳しい

the-red-dragon-country.blogspot.jp

型はある。獲得する時期はさまざま(橋本努『学問の技法』)

 実は、大学に仕事を得た際に、ここまで自分が「教育」を重視するとは思わなかった。というのも、自分自身、社会福祉教育については素人。社会科学系学部で、農村計画のゼミだったが、体系立てて方法論を学習することを怠り、また大学院でも現場に這いつくばって、方法論がおろそかになった自覚がある。高等教育は、入職当時は、「自分で獲得するもの」と思っていた。

しかし、年月が経過すると、いろいろ考える。大学の学生生活、4年間。そのプロセスを、どうデザインするか、である。

もちろん、そんな教員側のデザインどおりに学生は成長するわけではない。しかし、単一デザインではなくとも、様々な回路があっても、カテゴリーであっても、何らかのモデルを示したい私たち。

そして自分を振り返る。もう少し効率よく。自分の紆余曲折は、効率よく過ごせなかったのか。モデルはなかったのか。

だから、学びのプロセスを注視し、各学年の教育内容や方法について気になる。

あまりクローズアップされないが、大学教員は、学生に対して教育したいと思ってこの職を得た人は、そう多くはないはず。むしろ最初は、「研究を続けたい」「モヤモヤしている自分の主張を明確にしたい」ということだろう(少なくとも私はそうでした)。

自分でも、ある程度の型をゼミで示してきたつもりですが、こんな本があったので、来年度のゼミ生になる2年生にさっそく勧めた。さて、読んでどのような主体的な学習者になってくれるだろうか。  

学問の技法 (ちくま新書)

学問の技法 (ちくま新書)

 

 

卒業生が心配になる(『生活保護:知られざる恐怖の現場』)

今野晴貴生活保護:知られざる恐怖の現場」筑摩書房 を読了。

水際作戦や、辞退届の横行など、そして孤独死という名の、「貧困死」「餓死」にいたるプロセスの詳述など、読んでいて、言葉は悪いが、「気分が悪くなる」。

 この気分の悪さは何か。もちろん、友人には貧困問題に取り組む者もいるし、この書で語られている状況に至る問題点は理解できる。何とかしなくては、と思う。でも、この気分の悪さは何か。。。。

 それは、私自身がこの「恐怖の現場」に一役買ってしまっている、ということなのだろう。毎年、ゼミ生や実習指導にかかわった学生が、福祉事務所に就職していく。彼らは生活保護業務を初年度から担当することが多く、90件、100件を担う。毎日残業して残業手当で僕の給料と一緒ぐらいになるという。一年後あった卒業生からは、自分が考えていたものと違いました、などとの言葉をもらう。しばらくしてから会った卒業生からは、「あれ」というような発言を耳にする。もしかしたら、この本に表現されている言葉を、教え子たちが吐いているかもしれない。

 学生時代に、制度の制約、組織の締め付け、貧困世帯の状況、そこから支援をどう構築していくか、ということを、教えられたのだろうか。

 昨日の授業でも、「制度の情報提供や既存の制度に当てはめるだけだったらソーシャルワーカーはいらない」「必要なのは、ないものを作り出したり、ないつながりを作り出すという、クリエイティブなところ。」と話したばかり。

 また別の授業では、どんどん民間にゆだねていくのが社会福祉の流れで、それは硬直化した官僚制組織による福祉制度を改革していくという方向性だった。しかし今とわれているのは、そのような中で、いかに自治体や国の役割を明確にし、位置づけていくか。ということを話しをした。研究ではそこを取組んでいるが、授業では抽象的な話にとどまり、具体性がない。

 こうして、私たち教育現場は、この「恐怖の現場」の再生産に加担している。

 この書は生活保護の「恐怖の現場」と、そして生活保護バッシングの構造的把握と、その要因について丹念に考察している。最後には、生活保護の分割を提案している。つまりボーダーライン層が医療や教育などの支出に伴って生活保護に「転落」するのではなく、最低賃金を上昇させ、医療や教育を無料化することによって、「ナショナルミニマムの構築」という政策戦略を取ることを提唱する。

 大きな方向性として筆者は上記を示すものの、当面の生活保護行政の改善として、福祉の担い手の問題を挙げる。社会福祉主事さえ取得していないワーカー、社会福祉専門職教育、そして岡村重夫を引合いにだし、制度の枠ではなく、制度にないものを創造する、というようなことが重要と述べる。

 しかし、この当面の改善点としての担い手の問題は、精神論の域を出ない。ストリートレベル官僚として、市民と制度のゲートキーパーとなっているワーカーが、適正化政策や生活保護行政の救貧的なメンタリティによって、抑制的に働いてしまう、ないしはその言動が餓死・貧困死に追いやっているということを、さらに理論的に明らかにして、官僚制組織のメカニズムに対するアプローチを考えないと、当面の改善点もままならない。

 やはり、福祉事務所で頑張っている卒業生の顔が、目に浮かぶ。

生活保護:知られざる恐怖の現場 (ちくま新書)

生活保護:知られざる恐怖の現場 (ちくま新書)

 

 

政策実施は「周辺」になる②

前回の投稿では、介護保険料徴収業務の外部化が進んでいるのではないかということを示した。このデータは後ほど探すとして、事はそんな甘い事態ではないことが分かった。徴収業務どころか、認定審査全般、窓口業務を含めて、民間のデータ会社に委託する方向性が確認できた。

そもそも、私の認識不足で、要介護認定調査は居宅介護支援事業所や地域包括支援センターが行っているという意味では、外部化が進んでいる。以前の介護保険制度改革において、新規の認定調査に関しては、当該居宅介護支援事業所関連のサービスを誘導しかねないとして、自治体自らが行うように定められたことを考えると、外部化は加速度的に進んできたのではないだろうか。

そして、「要介護認定等に関する作業」として、さまざまな事業を外部化したのが、流山市である。ここは、平成25年度に、要介護認定等に関係する作業業務委託を公開型プロポーサル審査で行い、同年5月29日に株式会社 アール・オー・エスデザイン という会社が666万円あまりで獲得している。年度途中ということもあり、委託内容そのは限られたものであったのだろうか、委託金額はそれほど多くはない。この時点での仕様書や公募の案内などは入手することが出来ていない。

 

その後、現在、平成26年度の同様の業務委託の公募が、平成26年1月14‐27日を募集期間として行われているた。この業務委託については詳細を知ることが出来る。

http://www.city.nagareyama.chiba.jp/life/15/10430/016284.html

仕様書を見ると、6,600件の要介護認定申請にまつわる業務、190回近い認定審査業務を、少なくとも管理者と常勤職員の2名体制で行うこととなっている。

業務の内訳書を見ると、業務を細分化し、その業務に割く時間の目安が記載されている。憶測では、平成25年度の業務委託は、このタイムスタディとマニュアル作成を委託したのではないだろうか。

業務委託費は、約1,600万円以下とするとしている。平成25年度に受託した業者が三ん有するのか、あるいは他所がとるのか今後見守る必要があるが、流山市にとっては経費節減効果が期待できると考えられるものの、業務内訳書に記載されているような仕事内容が、市役所内に伝承されないでいいのか、特に【援助的な業務】がどの程度含まれているのかについては、注視していく必要がある。

 

このような流れは止めることが出来ないのかもしれない。そうだとしたら、何を自治体に残し、何を外部化可能なのか、その程度の違いによって、アウトプットや住民生活のアウトカムにはいかなる違いが生まれるのかについて、実証的に研究したうえで、自治体の役割を改めて位置づける必要があるだろう。

政策実施は「周辺」になる

自治体による福祉政策の「実施」が、どんどん「周辺」化されていき、コアではなくなってきている。

公立保育所の民間委託、学童保育の公設民営やその指定管理者制度の導入など、実施そのものから手を引いている事業はここ10から20年でとても多くなっていているのではないか。古くは、1990年代のホームヘルプサービスの直営や社協単独委託から徐々に供給主体が多元化していったこともあるが、ここ数年は、いわゆる直接処遇だけではなく、ニーズをキャッチしうる窓口業務までも非常勤化や民間委託化が進んでいる傾向があるのではないか。高齢分野の地域包括支援センターや、障害分野の相談支援事業所は民間の社会福祉法人等が運営しているケースが多く、その意味では窓口業務の民間委託は進んでいるが、それだけではない。

例えば、「公共サービス改革基本方針」の改定(国民健康保険関係の窓口業務及び

国民健康保険料等の徴収業務の民間委託に関する留意事項)について」http://www5.cao.go.jp/koukyo/chihou/tsuchi/choshu/pdf/190330-a00.pdf

という文書が平成19年に出されている。

また、平成20年には、「「公共サービス改革基本方針」の改定(介護保険関係の各種届出書・申請書の受付及び被保険者証等の交付業務の民間委託に関する留意事項)について」という文書が出されている。

http://www5.cao.go.jp/koukyo/chihou/tsuchi/madoguchi/pdf/tsuchi20080328.pdf

おそらくこれを契機に、国保はもちろんのこと、介護保険の徴収などについても民間委託が進んでいるのではないか。

 

大阪市では、平成25年4月より介護保険料の徴収業務もNTTの子会社に委託していることが分かった。

http://www.city.osaka.lg.jp/fukushi/page/0000206989.html

 

窓口業務のみならず、認定調査等も含めて、今後窓口業務も委託されるのであろうか。社会福祉業界では、この問題についてもう少し議論したほうがいいのかと思う、。ttp://www.toseishimpo.co.jp/modules/series/index.php?id=161

 

 

 

薬学教育6年制の経緯と薬剤師の需給状況

「残る薬剤師」「消える薬剤師」 (ZAITEN BOOKS)

「残る薬剤師」「消える薬剤師」 (ZAITEN BOOKS)

第1章 「薬学教育6年制」の衝撃 

 薬学教育は4年生から6年生へ移行した。そもそも薬学教育は、調剤よりも創薬の教育に重きが置かれ、基礎科学とくに有機化学に関する学習内容が厚く、医療ケア従事者としての教育内容は薄い状態であった。例えば実習教育については1週間程度、加えて見学実習程度であった。

しかし、1992年に医療法の改正がなされ、薬剤師が「医療の担い手」として明確に位置づけられれることとなった。これは調剤業務、病棟圧胴、医薬品に対する総合的なリスク管理などの業務拡大などの中で、医薬品を通じて患者をケアする視点をつける声にこたえるためのものであった。

当時の文部省や国立大学などの薬学教育サイドは、4年生教育で十分という立場であり、薬剤師の監督官庁である厚生省とは異なる見解であった。そのため1994年には厚生省が「薬剤師養成問題検討委員会」を設置し、薬学教育6年制を打ち出したものの、文部省再度では1996年に「薬学教育の改善に関する調査研究協力者会議」が4年制教育堅持を打ち出した。その後省庁同士と薬剤師会などの職能団体、高等教育機関などで相互に議論が行われ、2002年に文部科学省が6年生を容認し、学校教育法及び薬剤師法が改正されて6年制へと移行することとなった。

6年制化によって、基礎薬学に留まらない医療薬学に関するもの、医療人としての技能や態度に関する内容、問題解決能力の涵養といった深い知識を獲得するモデル・コアカリキュラムに準拠した学部教育、及び病院や薬局での長期実務実習が行われることとなった。

4年生では薬学共用試験が行われ、全国の薬学部教育で統一基準で行われる試験で、これをクリアしないと長期実務実習を行うことができない。客観試験CBTと、客観的臨床能力試験OSCEとが行われ、適格性が審査される。

長期実務実習は、薬局11週間、病院11週間行われ、これまでと異なり見学ではなく参加型の実習である。一つの薬局で受け入れることのできる薬学生の人数は2人まで。調剤や情報活動、医薬品管理など病院・薬局共通の内容とともに、病院では病棟活動、院内製材、注射剤調剤、薬局では窓口業務、薬局製剤、在宅医療、OTC医薬品などについて学ぶ。

2011年度(2012年3月)に6年制教育の初めての卒業生がでたが、入学者は1万3千人余だったが、修了者は約8,600人。薬学共用試験段階で相当数が進級できなかったこと、合格ライン以下の学生を国家試験を受けさせなかったようなことが要因。

2012年4月採用は、病院において空白の2年間で欠員が生じ、また病棟薬剤業務実施加算が新設されたことから、病院薬剤師の採用枠が多く、調剤薬局の採用は苦戦した。それ以前は調剤薬局が3割以上、進学が25%で、病院は17%であった。(2009年)

薬学部の定員割れは、2010~11年に続いたが12年には充足している。しかしながらこれは全体の話で、個々の大学では定員割れが続いているところがあり、2012年度は19校が定員割れ。充足率が70%以下の大学には文部科学省は指導をしている。

 

第2章 薬剤師過剰時代の到来 p39-

薬剤師は供給過剰と言われている。2007年の厚労省「薬剤師需給の将来動向に関する検討会」によると、数字の上では単純計算で2011年度に7万5千人、14年度には8万4千人が過剰になるとされている。しかし、これは地域偏在も原因で、都市部では調剤薬局やドラックストアの出店でむしろ薬剤師不足が発生している。また薬剤師の6割以上は女性であり、入社4-5年ごろから結婚による休職や退職がある。再教育なども検討が必要。

3月14日城西大学で専門職連携教育のシンポ開催

3月14日 13:30-16:00 城西大学清光ホール(東武越生線川角駅)

 

講演1 千葉大学亥鼻IPEのホップ・ステップ・ジャンプ

 千葉大学医学部付属病院薬剤部教授 石井伊都子 先生

講演2 埼玉県立大学におけるIPEの到達点と今後の課題

 埼玉県立大学保健医療福祉学部看護学科教授 大塚眞理子 先生

講演3 埼玉県立大学IPEの魅力、大学連携の意義

 埼玉医科大学医学教育センター 准教授 柴﨑智美 先生

意見交換 大学・学部を超えたIPEの課題と展望

 コーディネーター 埼玉県立大学保健医療福祉学部社会福祉学科講師 新井利民

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大学や学部を超えた専門職連携教育(IPE)を展開するにあたっては、各大学・学部で学ぶ学生の特徴や教育プログラムの特色、関係する教職員の状況、実習先の協力体制、地理的制約など、様々な条件を加味したうえで、学生主体の学習機会を保証していくことが重要です。

本シンポジウムでは、各大学のIPEのこれまでの到達点と課題を共有し、大学や学部を超えた質の高いIPEのプログラムを構築するにはどのような取組が必要なのかについて、検討します。

教育関係者や職場での多職種連携に課題を感じている保健医療福祉の実践者はもちろん、在宅医療・在宅介護等を踏まえ、生活環境をデザインする建築関係の方など、多数の参加を心からお待ち申し上げます。

http://www.spu.ac.jp/recept/form.rbz?cd=17